テレビと芸能界で倒産地獄!?タレントもスタッフもいなくなる過去最悪の事態に突入した模様www

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芸能界とテレビ業界をそれぞれ支えている芸能プロダクションとテレビの番組制作会社が、すさまじい速度で倒産しているという話がネットで話題になっている。

それらの原因は色々と言われているものの、一言でまとめるなら「ネットに敗北した」というのが全てと言えるのかもしれない。

しかもそれは、従来言われてきた「視聴者がネットに流れた」という意味ではなく、「コンテンツの担い手たちがネットに流れた」という意味合いになりつつある。

まず現在話題になっている「芸能プロダクションの倒産」について見ていくと、

5月6日帝国データバンクが発表した調査によると、2023年は芸能プロダクションの倒産が目立つ1年となったとのこと。

タレントのマネジメントなどを行う芸能プロダクションの倒産は、23年に合計12件発生。

2022年は4件の倒産だったので、その３倍もの事務所が倒産したことになる。

この数字は過去5年間で最多となったとのこと。

しかも倒産しているのは無名タレントばかりの事務所などではなく、2024年に入ってからは吉岡里帆が所属するエー・チームが休業し、壇蜜が所属するフィットも破産手続きを行った模様だ。

また2023年はテレビの番組を制作する下請けの「番組制作会社」も、なんと過去10年で最悪の「倒産地獄」になったという話もある。

2023年12月31日のネット記事によると、東京商工リサーチの調査にて、テレビ番組の制作会社が2023年の1月～９月にわたり14社も倒産したとのこと。

芸能界と一蓮托生の関係にあるテレビ業界だが、実際にテレビ番組を作るのはテレビ局の局員ではなく、テレビ局の下請け企業である番組制作会社たち。

それが2023年に加速度的に倒産している模様だ。

これら芸能界・テレビ界が著しく衰えている原因は、一言で言うなら「ネットが大きく普及した」というのが大きな要因といえる。

たとえば芸能プロダクションの場合、SNSの台頭でユーチューバーなどインフルエンサーとして個人で活動するタレントたちが増えているのが現実。

有力な芸能プロダクションたちは、過去に絶大な影響力を誇っていたテレビ業界と一蓮托生の仲になることで、芸能界を牛耳ってきたことが過去のネット記事などによって判明している。

たとえばタレントの活動の主要なメディアがテレビしかなかった時代、タレントが活躍するにはテレビと仲良しの芸能プロダクションに所属するしかなく、

もしもタレントが事務所に歯向かう真似をすれば、タレントの実力の有無にかかわらず「干す」という行為によって、芸能活動の道を奪うことができた。

事実、芸能事務所の幹部が「テレビと強力なパイプを作ることでタレントを"干す"ことができるのが事務所の優位性だ」と意気揚々と語っているネット記事も存在する。

しかし今ではタレントの活躍の場は、ネットを中心に大きく開かれ、タレントによっては日本にいながら海外や世界に向けて発信し成功を収める事例もあるほど。

そしてテレビ業界も、ネットの普及によって海外のコンテンツプラットフォームに倒されているのが現実で、しかもそれはただ単にコンテンツの敗北という意味ではない。

というのも、先ほども紹介したとおり、テレビ番組を作っているのはテレビ局ではなく、下請けの番組制作会社。

しかもテレビの場合、番組の企画を出すところからなにもかも番組制作会社に丸投げする事例もあるくらい。

そんな番組制作会社たちだが、生き残りをかけた結果、テレビ局の仕事を切り捨て、ネトフリなど海外の配信プラットフォームの番組を受注し制作する事例が現れつつある模様。

テレビ番組制作会社につとめるプロデューサーに取材したネット記事によると、テレビ局から提案された制作の予算額が赤字になるレベルで下がっているという。

一方で、Netflix、Amazon、Disney+など海外初のネット配信プラットフォームは、制作費が潤沢なだけでなく、権利関係的にもテレビ局なんかよりも好待遇であることがザラとのこと。

そうしたことから番組制作会社たちはテレビ業界を見限り、面白い企画や番組を海外の配信プラットフォームに持ち込んでいる模様。

これまで「テレビがネットに負けた」というのは、あくまでも視聴者がテレビからネットに流れ、広告費などが減ってしまっているという話だった。

しかし芸能プロダクションにしてもテレビ業界にしても、タレントや制作会社などコンテンツの「担い手たち」が、次々とネット発のプラットフォームへと進出。

裏を返せば、テレビ業界も芸能界もコンテンツを生み出す優秀な作り手たちを、ネットコンテンツたちに次々と奪われてしまっているということを意味している。

「テレビはオワコン」という言葉はもうだいぶ昔から使われていた言葉だったが、

とうとうそのオワコンっぷりが、芸能プロダクションと番組制作会社の倒産数という、具体的な数字で表れ始めたといえるのかもしれない。