キオクシアホールディングス（東証プライム・285A）の株価が11月4日、節目の1万円を割り込む歴史的な暴落となった。前営業日の終値1万1345円から一時9791円まで下落し、下げ率は13.69％に達した。信用買いで買い向かっていた個人投資家には追証（追加保証金の差し入れ）が続出し、ネット上では巨額の含み損を訴える声が相次いでいる。
同日の東京株式市場は全面安の展開となった。アメリカ中間選挙の開票が進み、AI規制に前向きとされる民主党が上下両院で優勢と伝わると、AI・半導体関連株に売りが殺到。日経平均株価は一時3000円を超える下落で6万円割れ寸前まで売り込まれ、終値は893円安の6万2188円と3日続落した。その嵐の中心にいたのがキオクシアだった。
暴落の伏線は決算にあった。10月30日発表の決算では、売上収益が前年同期比で約5.4倍、純利益が約37倍と絶好調だった一方、10月から12月期の営業利益見通しが市場予想を約15％下回った。これが失望売りを呼び、11月2日には15.78％の急落を記録していた。
10月5日には株式分割後の高値1万9750円を付けていた株価は、わずか1ヶ月で約半値となった。AIデータセンター投資の象徴株として期待先行で買われてきた分、期待が剥げた際の落下速度も速かった。
最も深刻な打撃を受けたのが、信用取引で買い向かっていた個人投資家だった。キオクシアの信用買い残は10月30日申込分で約4799万株と高水準に膨らんでおり、「下がったところは買い」と買い向かった投資家が大量に捕まっていた。そこに1万円割れが直撃し、追証を求められる投資家が続出。投げ売りの連鎖がさらなる下落を呼ぶ悪循環に陥った。
象徴的なのがゲーム配信者のおにや氏で、信用取引で購入していたキオクシア株の含み損は11月2日の時点で3300万円に達し、「含み損3300万円へ。どこまで下がる」と題したライブ配信を行う事態となっていた。株価がさらに下落した4日、その含み損はさらに膨らんでいるものとみられる。
当日のXには、悲鳴のような投稿が相次いだ。
含み損2570万円、今年の損失4500万円といった生々しい数字が並ぶ一方、「イナゴの焼き殺しと強制決済が済んだら、あざ笑うかのように株価は上げそう」といった冷静な観測も見られた。
一方、株主優待生活で知られる桐谷広人氏は、対照的な立ち回りを見せていた。高値から大きく下げたキオクシア株に1万2000円で買い指値を入れ、100株が約定。約定直後に株価が1万1380円まで下げても、「私より前に買った人は、みんな私より損が大きいので、のんびり保有します」とコメントしていた。信用ではなく現物での購入のため、追証に追われることはない。
信用買い勢が追証に追われる一方で、現物の桐谷氏は静観の構え。今回の暴落は、その明暗の差を際立たせる結果となった。
業績そのものは絶好調でありながら、市場の期待が高すぎた分だけ反動も大きかった。引き金は米中間選挙という政治イベントだったが、根底にあったのはAIバブル相場の過熱感そのものだった。今後は追証による投げ売りが一巡した後、好業績と株主還元策がどこまで株価を支えられるかが焦点となる。
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