フジテレビ局員「ウチの会社は中居騒動で何も学んでません、反省ゼロです」→本当に学ぶべきことを解説します!【夫婦別姓刑事 佐藤二朗】

特報!フジテレビは2025年フジテレビ問題ですら何も学んでいなかったっぽい!フジテレビ局員もなんか分かっていないっぽいのでフジテレビが学ばなければいけない本当の問題をパウラがぽいぽい解説します!

誰ですか!「パウラちゃんねるは第三者委員会の調査報告書を読んだ感想で『フジテレビは絶対にまた同じことやらかす』とか言ってたじゃん」とか余計なこと思い出しやがった奴は!

ということでまず動画の前半では「フジテレビは2025年のフジテレビ問題でも何も学んでいなかった」と嘆くフジテレビファミリーのコメントを紹介し、

「何も学んでない」ってフジテレビファミリーは自覚をしている割には、具体的に何をどう学ばなければいけなかったのかフジテレビの局員は何もわかっていない気がしますので、

動画の後半ではパウラのぽいぽい解説という事で、今回の件でよく分かる、フジテレビが本当に改善しなければいけなかったのは「報道キャンセル体質をなくすことだった」というお話をしたいと思います!

それではパウラちゃんねるがまとめた話題から見ていきましょう!

佐藤二朗主演のフジテレビ「夫婦別姓刑事」に対して炸裂した文春砲をきっかけに、改めて対応のずさんさがネットで話題になってしまっているフジテレビ。

その杜撰な対応に対して、なんとフジテレビ局員からもフジテレビの上層部に対してうんざりしているという趣旨の情報をネット記事が報じ、

フジテレビ局員たちが「フジテレビは2025年のフジテレビ問題から何も学んでいない」とコメントしたという。

パウラちゃんねるでは既に連日に渡ってお届けしているとおりで、フジテレビは文春砲によって2026年4月期のドラマ「夫婦別姓刑事」において、主演の佐藤二朗と橋本愛を中心としたハラスメント疑惑騒動が勃発。

最初こそ文春砲の内容が、あたかも佐藤二朗が共演者の女性に対してセクハラをしたかのようなミスリード記事だったために佐藤二朗が叩かれてしまったものの、

佐藤二朗サイドが発表した内容から、あくまでもフジテレビ「夫婦別姓刑事」の収録中という、業務の中で起きた役者同士の演技上の意見や対立というもので、セクハラ疑惑は文春砲のミスリードによる印象操作だった模様。

しかしネットでそれ以上に問題視されたのは、業務を発注した側のフジテレビの対応の杜撰さ。

佐藤二朗や事務所サイドが発表した声明から、「夫婦別姓刑事」の収録当時におけるフジテレビの仕事ぶりが非常にずさんだったことが指摘される事態に。

さらにその後、フジテレビが一連の炎上を受けて発表した声明の内容が、フジテレビが言うところの「男性俳優」に対しあたかも全ての問題の責任があるかのような印象を与えるものであり、

実際、フジテレビがタレントに対してオファーをし、現場の指揮監督を行う立場であったにもかかわらず、自局の責任については一切触れなかったことで、

フジテレビが自局の責任をタレントに押し付けた印象になってしまい、ネットで集中砲火を浴びせられる事態に。

その後もネット記事にて「フジテレビが佐藤二朗に対して、オファーをしていたはずの踊る大捜査線のスピンオフドラマの降板を通達した」という報道も。

これについては「踊る大捜査線」の映画監督が「降板じゃない」「一旦中止して整えてるだけ」などとXにてポストしたものの、そもそもなぜ中止になったのかが不明なうえ、フジテレビはこの報道に対してゼロコメント。

週刊誌が佐藤二朗スピンオフドラマ降板問題についてフジテレビに直接質問したところ、フジテレビは「制作の詳細については、お答えしておりません」「キャスティングは現時点で決まっていることはございません」などと、ゼロ回答したという。

そして結局、佐藤二朗氏も無期限の「静養」ということで、ラジオなど一部の仕事を除いて役者の仕事を事実上休止する事態になっている模様。

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こうした一連の騒動から、改めてフジテレビという企業の自己中心的な責任転嫁体質がネットで話題になり、

一般のネット民はもちろんの事、芸能界やテレビ業界に近しい関係にある業界人などからも、フジテレビに対して批判的なコメントが飛び交う事態に。

既に役者たちからも「フジテレビの仕事で問題が起きたら、フジテレビの都合でトカゲのしっぽにされる」として、現場レベルでは関係がこじれつつあるという情報もある状況。

そしてこうしたお粗末すぎるフジテレビの対応に対し、当のフジテレビ局員からも「フジテレビはあれだけの事があったのに何も学んでいない」という声が出てきたと話題に。

それが7月6日に女性自身が掲載した【佐藤二朗 フジテレビからの“一方的なクビ宣告”に呆然…局内でも「中居騒動から何も学んでない」と呆れ声】というネット記事。

この記事では一連の問題に触れつつ、取材に応じたフジテレビ関係者の声を紹介。

2025年に勃発したいわゆる「フジテレビ問題」を踏まえ、フジテレビ関係者は「ウチは“例の事案”から何も学んでいない、と、局員たちが口をそろえて言ってる状況」と語ったという。

パウラちゃんねるでも過去に取り上げた通りで、フジテレビといえば2025年3月末のフジテレビ第三者委員会の調査報告書にて「ハラスメントに寛容な企業体質」と認定。

結果、フジテレビは大手スポンサーたちの信用を完全に失ったうえ、一部のタレント、一部のロケ先、取材協力者など数多くの番組協力者のフジテレビ離れが巻き起こった。

その後フジテレビは2025年も「反省と再生・改革」を掲げた番組を放送したり、コンプライアンス問題の改善の一環として大幅な組織再編、「ハラスメント根絶宣言」の発表も。

2026年に入ってからは「新生フジテレビ」「フジテレビは生まれ変わった」などと自己アピールを繰り返し続け、あたかもコンプライアンス問題を乗り越え生まれ変わったと発信を続けた。

しかし女性自身の取材に応じたフジテレビ関係者によれば、フジテレビの社内ではことあるごとに「コンプライアンス」を持ち出しているものの、実際にはコンプライアンスの意識が徹底されてるとは言い難いという。

特にドラマを含めた制作現場では、制作とコンプライアンスの連携が強まるどころか「以前にも増して距離が広がっているとさえいわれている」とのことで、むしろ制作現場ではコンプライアンスと対立している様子とのこと。

フジテレビは「夫婦別姓刑事」を放送した2026年4月に「ヒートMAX」を掲げ、新生フジテレビのスタートを印象付けようとしたものの、「ヒートMAX」はフジテレビらしい炎上を象徴するワードになってしまった・・・っぽい!

以上、パウラちゃんねるがまとめた話題のご紹介でした。

それでは動画の後半ではパウラのぽいぽい解説ということでいつものSNSの憶測、憶測、憶測を展開したいと思いますが、

今話題で紹介した通りフジテレビ関係者もといフジテレビファミリーは「何も学んでいない」とか言う割には、フジテレビが具体的に何を学ばなければいけなかったのかが全く分かっていないように思えましたので、

2025年のフジテレビ問題でそもそもフジテレビがいったい何を学ばなければならなかったのかについて解説をしたいと思います。

ケツ論!フジテレビは揉み消し・ダンマリ・真相隠蔽という「報道キャンセル体質」を直さないといけないはずなのに、それを直そうとしないから同じことばかり起こすっぽい!

ということでまず遡ること2025年3月末、フジテレビは文春砲の一撃を食らって大炎上しスポンサー大撤退を経たことで、第三者委員会が設置されて不適切にもほどがある企業認定を食らい、

大手スポンサーをして「不祥事の世界観が違った」とか言われてしまう異世界テレビ局になってしまったわけですが、

この3月末の調査報告書の内容と、そこからのフジテレビの対応を見て「たぶんまたフジテレビは同じように不祥事起こして文春砲を筆頭とする週刊誌の餌食になるだろうなー」と思っていました。

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その理由というのが「コンプライアンス遵守」だの「ハラスメント根絶宣言」だのと見え透いた反省のフリばっかり口にしているというのもありましたけど、

そもそもフジテレビがスポンサー大撤退の原因になった「報道キャンセル体質」については何一つ言及しておらず、相変わらず都合の悪いことにはダンマリ決め込むご様子だったからですね。

忘れてる人だらけだと思うので当時の流れをほじくり返しますが、スポンサー大撤退のきっかけは2025年の1月の文春砲というより、その後フジテレビの当時の経営陣が会見から逃げ続けたのが決定打でしたからね。

それが1月17日に行われたネット記事が言うところの「フジテレビの締め出し会見」、大株主であるダルトンが言うところの「真相隠蔽会見」と呼ばれる伝説の記者会見で、

この時フジテレビはごくごく限られたマスコミ以外は締め出して、カメラによる撮影も配信も中継もNGで、さらに肝心のスキャンダルについては「ゼロ回答連発」という、

仮にも公共の電波を扱い報道機関を自称するテレビ局による迫真の報道キャンセルっぷりを発揮しました。

この隠蔽っぷりが決定打になって、その翌日から日本を代表するような大手スポンサーたちが一斉にフジテレビそのものから撤退するという状況になったわけですね。

つまり大手スポンサーたちがフジテレビに対して強い不信感を持ったのは、不祥事の内容が酷いのはもちろんのこと、こういうダンマリと揉み消しと真相隠蔽という怒涛の報道キャンセル体質を問題視したと考えられるわけですね。

ということは、フジテレビが反省して改善しなければいけなかったのは、自社の不祥事を率先して調査し、都合が悪いことこそ真っ先に報じる潔い姿勢に努めることが求められたわけです。

しかしフジテレビは第三者委員会の調査報告を受けてハラスメント根絶とかコンプライアンス遵守とかはほざき倒しておられる一方で、

この第三者委員会の調査でも分からなかった過去の不祥事を引き続き調査して報道する姿勢を見せないのはもちろんの事、

今後何か起きたら率先して報道するという姿勢もまーーーーったく見せませんでしたからね。

だからパウラはこの時の感想として「この報道キャンセルっぷりを反省してないから、これからもフジテレビは週刊誌のネタにされるだろう」と予想がついたわけですね。

実際フジテレビは、この後もフジテレビの幹部がオンカジやったことで逮捕されて懲役くらったりとか、「酒のツマミになる話」での大炎上事件もありましたが、

この時も結局フジテレビは自分たちで率先して問題を調査して積極的に報じる姿勢は全く見せず、

週刊誌から根掘り葉掘り粗探しをされてしまい、あることないことスキャンダルを書かれて叩かれまくってましたからね。

ついでに言えば2026年1月には、フジテレビを退社した社員にまでフジテレビ問題が勃発した「真相隠蔽会見」の内幕がバラされてしまい、

当時フジテレビは一部のマスコミ以外を締め出した理由として「会場が狭いから記者は一部に限定してカメラも入れません」とかほざいたわけですが、

実はこれさえも大嘘で、「当時の社長がやりたくないからああなった」とバラされてしまいました。

そして今回の「夫婦別姓刑事」の炎上騒動も、フジテレビは文春に逆ギレして「被害者がいるんだから報道すんなよ」とか、人権や被害者をダシにしてそんな事を言っているわけですが、

自分たちが日頃から自分たちとは無関係な事件の被害者を晒す情報番組を垂れ流して金儲けしてるくせして、自分たちの問題には報道キャンセル体質を発揮するから大炎上しているわけですね。

もしもこれがフジテレビが報道キャンセル体質を心の底から反省し、「自社の都合の悪い情報を率先して調査して報道する潔さ」を身に着けていたら、

フジテレビ「夫婦別姓刑事」収録現場にて、フジテレビがオファーした役者同士で演技や仕事観を巡ってトラブルを起こしてしまいました。

これについて改めて原因を調査したところ、夫婦別姓刑事のプロデューサーが、演技上必要な情報をスタッフやタレントたち全員に共有するなど、収録を行う上で必要な情報の伝達や共有を怠ったことが原因でした。

これは業務の進行について全ての責任を負う立場であるフジテレビの落ち度であり、役者たちには一切責任はありません。

――という感じで真っ先に報じて非を認める姿勢を示していたらどうだったでしょうか?

これを文春砲よりも真っ先に会見とかで語っていれば、下品なネット民たちから叩かれることはあるにしても、タレントや業界に近しい人たちからまで叩かれるようなことにはならなかったでしょうし、

「フジテレビもあのフジテレビ問題からしっかり学んで、自分たちの不祥事を真っ先に報じて責任を取る」という姿勢を示すことはできたわけです。

だいたいそもそも「夫婦別姓刑事」の件は誰がどう見たって「フジテレビの仕事中」で起きたトラブルなんだから、その責任を負うのは当たり前なのに、

フジテレビはいまだに自局の不祥事であるということすらゼロ回答を決め込んでいる状況ですから、

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結局フジテレビファミリー含め、「報道キャンセル体質をやめるべき」ということをいっさい学んでいないことが良く分かる事案になってしまったわけです。

以上、パウラのぽいぽい解説という名のSNSの憶測、憶測、憶測でした!

それでは最後はいつも通り、パウラのハッピー謎益スマイルで締めくくりましょう!

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