FRIDAYデジタルで紹介された「北欧モデル」の話に、ネットではかなり分かりやすい反応が集まっている。
「クソ客が増えるだけ」女性を救うはずの「北欧モデル」がかえって窮地を招いた〝皮肉な現実〟
ポイントになっているのは、ややこしい制度全体というより、もっとシンプルな部分だ。“買う側”の男性だけを罰する仕組みを入れた結果、まともな客が減って、残ったのが暴力的だったり支払いが悪かったりする「クソ客」だったという話。ここにネット民が「いや、そうなるだろ」と一斉に引っかかったわけだ。
FRIDAYでは、買う側だけを罰する北欧モデルに反対する声が大きいこと、2016年に買春処罰法が施行されたフランスでそれを裏付ける調査結果が出ていること、客を罰する法律なので逮捕を嫌がる利用客が減ったこと、そして残ったのがいわゆる「クソ客」だったことが紹介されている。
これに対してネットで多かったのは、「感情だけで買う側を罰しても、現場が安全になるとは限らない」という受け止めだ。売る側を守るための制度に見えるのに、結果として交渉相手の質が悪くなり、危険度が上がるなら本末転倒では、という反応である。
特に刺さっていたのは、「まともな客ほど逮捕リスクを避けて消える」という部分だ。社会的地位や家庭、仕事を失いたくない人ほど離れていき、そういうものを気にしない客だけが残る。ネットではこの構図に対して、「そりゃ客層が悪化する」「厳しくした結果、困るのは当事者側では」といった反応が目立っていた。
また、「違法化すれば地下に潜るだけ」という見方もかなり多い。表に出ていればまだ管理や支援の余地があるものを、罰則で押し込めると見えない場所へ流れてしまう。そうなると、売る側は客を選びにくくなり、トラブルが起きても助けを求めにくい。ネットではこの点が「道徳的には気持ちよくても、実務としては逆効果では」という形で受け止められていた。
一方で、「そもそも一般的な職業扱いは無理がある」「完全に認めるのも違う」という反応もある。ここは当然割れている。だが今回の話題で多くを占めていたのは、性売買そのものへの賛否というより、“買う側だけ罰する”という分かりやすい正義が、現場では本当に安全につながるのかという疑問だった。
ネットの反応を見ていると、怒りの矛先は「買う男を罰するな」だけではない。むしろ、「守ると言いながら、結果的に売る側をさらに危ない場所へ追い込んでないか」という違和感が大きい。ここが今回の話題の一番の引火点だったように見える。
つまり今回広がった受け止めは、北欧モデルの是非をきれいに論じるものではなく、「クソ客だけ残るなら最悪じゃん」というかなり直感的なものだ。制度の名前は立派でも、現場に残るのが危ない客なら意味がない。ネット民が反応したのは、まさにその身もフタもない現実だった。
